不妊治療のほとんどは保険適用外である

ほとんどの不妊治療には保険が適用されない

大まかにいうと、不妊治療には以下の3つの段階があります。

 

  • 排卵誘発法
  • 人工授精
  • 体外受精

 

この3つです。多くの不妊治療は一番上の排卵誘発法からスタートし、人工授精、そして体外受精へと移っていくのが定番の流れのようです。

 

排卵誘発法でダメだったら人工授精。人工授精でダメだったら体外受精。このような感じですね。そして、それぞれの治療にかかる費用は下にいくほどに大きくなります。

 

不妊治療のほとんどには保険適用外

上記の3つの不妊治療の種類のうち、保険が適用されるのは排卵誘発法のみです。人工授精と体外受精は保険適用外となります。そのため、この3つの不妊治療はかかる費用に大きな開きがあります。

 

  • 排卵誘発法:数千円程度
  • 人工授精:2万円から3万円程度
  • 体外受精:40万円から80万円程度

 

実に数十万円もの経済的負担の差があります。不妊治療が長期となればなるほどに、いかにして費用を捻出するかが大事になってきます。

 

なぜ不妊治療は保険適用外か

保険適用外となる治療であるがゆえに不妊治療にはお金がかかります。

 

継続する期間が長くなるにつれ、精神的にも経済的にも厳しくつらくなっていきます。なぜ不妊治療は保険適用外なのでしょうか。

 

結論から述べてしまうと、一般的に「不妊」が病気とみなされていないために保険適用外となるのです。

 

健康保険の適用は、医師によって病気と診断された症状を治療する場合にのみに限られます。現状、医師は不妊を病気と診断することは出来ません。なので、健康保険の適用外となるわけですね。

 

ちなみに、排卵誘発法は病気を発見するための検査という建前で行われるものなので、健康保険が適用されます。だからこそ、費用が他の2つの不妊治療に比べて安価に抑えれているわけですね。

 

もちろん、女性の卵巣や子宮、男性の精巣に病気とみなすことの出来るような異常がある場合には、それに付随する不妊治療には保険が適用されることはあります。

 

しかし、そのようなことは稀であり、多くの不妊治療は保険適用外で行われ、多額の費用を覚悟しなければならないのです。

 

助成金制度を活用しよう

不妊治療を継続していくためには、保険適用外であるからゆえに、多額の費用がかかります。

 

では、お金に余裕がない場合はどうすれば良いのでしょうか。不妊治療を断念し、子どもを持つことを諦めなくてはいけないのでしょうか。

 

そんな方におすすめしたいのが、国や地方公共団体の助成金制度です。人工授精や体外受精などの不妊治療を受ける女性に対して、地方自治体が窓口となって費用の一部を負担してくれるというものです。体外受精一回につき15万円ぐらいのサポートが受けられます。

 

お住いのそれぞれの地方自治体によって対応の詳細が異なるので、まずは自分の属するの地方自治体に問い合わせてみましょう。

 

不妊治療を受ける女性の年来や不妊治療を受ける回数などよって助成金制度を利用できるどうかに差異があるようですね。